デジタル放送時代における録画は従来のGコードなどを使わず、専用ケーブルを用いたIrシステムが主流。このためデジタルチューナー（内蔵テレビ）には「Irシステム端子」がある。（名称は機種・メーカーによって様々）
1980年代後半頃は、ミニコンポのように本体部分とスピーカー部分を分離した製品も存在した。近年でも三菱電機やシャープなどがスピーカー分離タイプの新製品をリリースしたことがある。
テレビ放送初期からの長年の実績があり、コストが安いことから家庭用・業務用ともに最も多く生産され、車載用5インチ型程度の小型から、一般用29インチ型程度まであるが、構造的に重量となって持ち運びにも負担がかかり、画面の大型化が困難（最大で36インチ程度）な弱点がある。
日本では2001年より家電リサイクル法の対象となったこともあり、特に海外メーカー製ないし国内メーカーの海外工場製[1]の低価格機種では廃棄コストの比率が相対的に高まって低価格のメリットが薄れ、薄型テレビの
先物取引
も進んでいる事から、次第に縮小傾向を辿りつつある。ただ薄型テレビなど液晶が登場した当時では残像などが目立つ事で敢えて残像がなく技術のこなれたブラウン管テレビを使い続ける者もいる。さらに近年まで周辺機器による様々な接続端子（Ｓ端子・Ｄ端子・ＡＶマルチ端子）などで画質を高品質にする事も出来るので未だに使い続ける者が多い。
「ブラウン管」という言葉が、「テレビ（受像機）」の代名詞として使われたことがあった。
アナログチューナーのみ搭載のイメージが強いが、無論「デジタル3波チューナータイプ」・「BSデジタル搭載タイプ」も存在するも流通量・生産数・知名度が全て少なくオークション・中古店でもあまり見かけない。
昔のテレビはつまみを回す、あるいは本体のボタンを押して目的の放送局を1局ずつ手動で探す方法が主流だった。のちにデジタルプリセット方式（受信チャンネル項の数字書き換えと同時に画面が変わる）が普及し、電波の弱い地域でも目的の放送が簡単に探し出せるようになった。やがて居住地域の電話番号の市外局番や地域番号（メーカーによって異なる）を入力して全局自動設定する方法も普及し、引っ越し先での再設定が簡素化された（ただし市外局番や地域番号が登録されている地域は各県の県庁所在地主体のため、未登録地域では1局ずつ手動で設定する必要がある）。
デジタル放送主体の現代では初期設定の段階で居住地域の郵便番号を入力することにより、チャンネルを含めた全ての地域情報がまとめて設定できるようになっている。
なお放送なしのポジションを省き、（順送り選局時に）放送ありのポジションのみを選択できる「チャンネルスキップ」機能は
FX
時代から備わっている（表示書き換え時「0」表示にするとスキップ）。しかし最近ではこれに加え、外部入力の表示を「ビデオ」のみならず接続した機器（DVDなど）に適合する表示に書き換えられる機能が加わったり、「入力切替」ボタンを押した時に接続機器のない外部入力ポジションを省き、接続機器ありのポジションのみを選択できる「入力スキップ」機能も備わっている。
日本国内の全世帯のうちカラーテレビを保有する世帯の率（世帯普及率）は1982年の調査以来、98%を下回ったことがなく、2006年3月末現在の世帯普及率は99.4%となっている[3]。従って、新規需要は買い換えか新機能追加によるものに限られている。
2000年以降の動向としては薄型テレビや地上デジタル対応などがある。
電子機器メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2003年に液晶・プラズマといった薄型の出荷額がブラウン管を初めて上回った。これは既に国内メーカーはブラウン管テレビの国内生産を打ち切っており、将来的にその生産自体を取り止める方針である事や、小型軽量かつ省エネ・省スペースである点が消費者に受け入れられている事などが挙げられる。特に松下電器は
FX
のみを搭載した従来型モデルのテレビ受像機及びビデオの生産を2006年限りで完全終了することを明言している（ただし2007年に入ってもごく一部の機種は生産されている。2007年4月時点で実際にアナログチューナーのみのモデルを生産中止したのはソニー、松下、東芝の3社となっている）。このため日本国内においては、2011年7月24日までに予定されている現行アナログ放送終了に伴うデジタルチューナー内蔵テレビへの買い替え需要増大が見込まれている。その一方で、不況に伴う低所得層の増大や、デジタルチューナー搭載機種の量産・低価格化が余り進んでおらず、普及が遅れている事から、アナログ停波の延期を求める声や、停波自体に反発する声も少なくない。
ホームセンターやディスカウントストア、大型スーパーでは、低価格を売りにしたアナログ放送しか受信できない受像機（ブラウン管式ないし、近年一部の海外メーカーが大々的に売り出しを行っている低価格液晶テレビも含む）が依然として販売されているが、アナログ放送終了後はデジタルチューナー（同機能搭載ビデオ機器類含む）と接続しないとテレビ受信ができなくなるため、展示している商品にデジタル放送への対応・非対応（2011年で使えなくなる）を表示するシールを貼る事が義務付けられた（2006年6月以降は工場出荷の時点でアナログ放送終了告知シール貼付を義務化）。この種の製品を生産している韓国や台湾などの海外メーカーでは、日本国内のデジタル放送に対応できる機種の開発能力がない事などから、日本のデジタル放送対応機種はパナソニック・シャープ・日立など、完全に日本国内メーカーの独擅場である（一部のメーカーはパネル類を海外メーカーから納入している例もある）。（近年ではデジタル放送対応低価格液晶テレビも出ているが、これらは地上デジタルのみに対応し、BSデジタル放送や110度CSデジタル放送には対応しないケースも多い。）
ブラウン管式のテレビ受像機は、冷蔵庫や洗濯機、エアコンとともに2001年から家電リサイクル法の対象とされ、廃棄の際に粗大ゴミとして出せなくなり、メーカーごとの窓口への有料（6000〜10000円程度かかる）引き取り手続きなどが義務付けられ、運搬費や引取り費などの廃棄にかかる費用も重さゆえに割高となる事から、アナログ方式のブラウン管テレビ受像機を購入するのは得策ではないとも言える。
また、この廃棄にかかわる費用を消費者に転嫁したせいもあって、全国各地の山野河海にテレビ受像機を含めた家電製品が大量に不法投棄されている事実がある。
業界団体によれば、アナログ放送停止に伴い、6400万台のアナログ式受像機が廃棄されると予測している。
1978年暮れに日立製作所が国内で初めて開発・発売し（VHSビデオ一体型）、その後1980年代にシャープもこれに追従していった。しかしながら発売当初は単体のビデオデッキですら全家庭に普及していない高価な製品であり、それとテレビを一体化したテレビデオはより高価であり、贅沢品扱いされた。また当時はテレビの大画面化、ビデオデッキの高性能化・低価格化が徐々に進行している最中であり、この時期に一体型をあえて選択するメリットも無かった。さらに当時はテレビは一家に一台の時代であり、またビデオデッキは故障の頻度も高く、ビデオデッキ部分の故障により修理に出している最中にはテレビが観られなくなるのも、大きなデメリットであった。
しかし、1993年に松下電器産業が14型（2系統チューナー内蔵型で20万円台）の機種「2-SHOT」の発売をきっかけとして、爆発的に普及する事となった。まだまだテレビとビデオを単独で購入する事に比べれば高価ではあったものの、テレビとビデオデッキの価格それ自体が下がっている事から、値ごろ感が出てきたのである。テレビやビデオデッキも一家で複数所有する時代となり、２台目のテレビ・ビデオデッキとしての人気が高まった。特に面倒なテレビとビデオデッキの接続が不要という事や、レンタルビデオの普及が、人気に拍車をかける事となった。
最近ではVHS方式ビデオデッキ・ブラウン管テレビの人気は衰えたものの、ハードディスクやDVDプレイヤー、BDレコーダーが内蔵された液晶・プラズマテレビも発売されている。ハードディスク内蔵型はメディアを挿入し無くても録画が可能であるのが、大きなメリットである。