さらに、個人がプリンタで印刷する方法においても、プリンタ本体の性能向上に加え、印画紙と同等の画質を謳う写真出力専用のプリンタ用紙や、耐光性や耐ガス性に優れたインクの開発が行われている。また、2003年頃から、PictBridge（カメラ機器工業会）、USB DIRECT-PRINT（セイコーエプソン）、DIRECT PRINT（キヤノン）、BUBBLE JET DIRECT （キヤノン）というデジカメとプリンターを直接接続する通信規格が登場し、これに基づいて製造されたデジカメでは、パソコンを用いずに、デジカメとプリンタだけで印刷することが可能である。 またカメラ付き携帯電話においては、富士フイルムのpivi等、インスタント写真方式を用いたプリンタ製品の人気も高い。
一般的にはL版、DSC版であれば100万画素、A4サイズまでの用紙サイズであれば200万画素程度の画素数で必要十分である（というよりも、プリンタ側の一般的な解像度である300dpi程度を超えてしまうために、違いが表現できない。尚、インクジェットプリンタでの9600dpi等の数字は、1つのドットが1色しか表現できないため、実際の解像度は大きく落ちる）、が、それより大きな（A3版等の）紙に印刷する場合には、より高解像度のデータを用意した方が綺麗に印刷できるとされる。
カシオ QV-10静止画をデジタルで記録するいわゆる「デジタルカメラ」の前に、アナログ記録を行う「電子スチルビデオカメラ」という製品群が存在した。これは、2インチのビデオフロッピーディスクを記録媒体としてこれにアナログFM記録する電子カメラで、1986年〜1988年頃に販売されていた。現在の「デジタルカメラ」を単に「電子スチルカメラ」と呼ばないのは、このアナログ記録の製品との混乱を避けるためである。
画像をデジタル方式で記録する初めてのカメラは1988年に富士フイルムから発売された「FUJIX DS-1P」である。 画像を記録する媒体にフラッシュメモリを初めて使用したのは1993年に同じく富士フイルムから発売された「FUJIX DS-200F」である。 デジタルカメラの一般向け普及の口火を切ったのは、1995年にカシオから発売された初のデジタルカメラ「QV-10」である。液晶搭載で6万円台の価格を実現して大ヒットし、デジタルカメラが市民権を得た。これはカシオが以前フロッピーディスク形式で保存する電子スチルビデオカメラを発売したものの、ライバルとして同価格で8ミリビデオが登場したため売れ残り、これに苦慮し再開発を行った結果とも言える。QV-10の成功を皮切りに多くの
くりっく365
が一般消費者向けデジタルカメラの製造・開発に乗り出した。QV-10発売の二ヶ月後にリコーからDC-1が発売された。このDC-1には動画記録機能があり、その記録方式として初めてJPEGの連続画像（後にMotion JPEGと呼ばれる方式）を用いた製品であった。その後、1999年末頃から始まった高画素数化競争や、キヤノンのIXY DIGITALなどの大ヒットによるコンパクト化競争など、市場拡大を伴った熾烈な競争により性能は大幅に上昇し、価格もフィルムカメラ並みとなった。当初は、画質の問題や使い勝手から、デジタルカメラに疑問を持っていた消費者も、画質と使い勝手が改善されるにつれて抵抗がなくなり、フィルムカメラから
FX
への置き換えは確実なものになりつつある。
また、報道関係やプロカメラマンの間でもデジタルカメラは急速に普及した。業務用のデジタルカメラは古くから存在していたが、それらは高画質でも大型で可搬性のないものであったり、一眼レフタイプでも専用のレンズ群が必要で価格も数百万円になるなど、一部の大手報道機関などが少数保持しているだけの特別なカメラであった。しかし、1998年から1999年にかけてキヤノンやニコンなどが、従来型のレンズをそのまま利用でき、かつカメラとしての完成度も高いデジタル一眼レフを相次いで投入、デジタル一眼レフの完成度は急激に向上し、価格も100万円を切るようになった（2008年現在では、エントリークラスの機種なら標準ズームレンズ付きで5万円台で手に入るものもある）。2000年のシドニーオリンピックなどを契機として報道各社を中心にデジタルカメラの導入は急激に進んだ。フィルムの現像やデジタル化の手間がなく、フィルム代もかからないためコスト的にも優れたデジタル一眼レフは、現在ではフィルムカメラを駆逐して、報道カメラの中心的な存在となっている。
2000年頃から光学機器メーカー、電気機器メーカーが一般向けデジタルカメラ事業に続々と参入し、価格や性能の激しい競争が起こった。安価なトイカメラを中心に台湾や中国、韓国等のメーカーが加わり、さらにはカメラ付携帯電話も加わって、店頭では激しい販売合戦が展開されている。現在では多くのメーカーが赤字を出すなどして撤退しており、業界の再編が進んでいる。
デジタルカメラで撮影した記録メディア内のデータをパソコンへ読み込ませた際、記録された画像データが正常ではなかったり、実際には記録されていなかったりするトラブルが起こる場合がある。
このような事態を防ぐためには『データ記録中にカードを抜く』や『
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』といった誤操作や、『データ記録中のデジタルカメラ本体への衝撃を避ける』『メモリカードスロット用クリーナーカード等を用いて定期的に手入れをする』などのいくつかの注意が必要になる。
データ消去が容易に行える機種ではこれらの誤操作が多発しやすくなるため、特に注意しなければならない。
誤って画像データを削除してしまった場合、データ復旧用アプリケーションを用いるか、専門業者に記録メディアを送ってデータ復旧を依頼する事などで一部（運が良ければ全て）のデータを取り戻せる可能性があるが、その記録メディアに対して別のデータの書き込みが行われた場合にはその可能性が極端に低下してしまうため、復旧作業を行うまではその記録メディアを本体から取り出して保管するなどしてデータを書き込まないほうが良い。
放送局によって映像と音声を電気信号に変換され送信されたものをアンテナなどで受信しそれを再び映像と音声にするための装置。チューナーが内蔵されているものがテレビ受像機であり、内蔵されていないものはモニタないしディスプレイと呼ぶ。
現在、日本では主に地上アナログ、地上デジタル、BSデジタル及び東経110度CSの4種のチューナーを搭載したものが家電販売店に並んでいる、東経124・128度CSデジタル（スカパー!）などは外部チューナーが必要。
チャンネル切り換え/選択のためのリモコンがあるが、統一された仕様はない。別売されているリモコンの製品はメーカー設定を切り替えることにより多数のメーカー製品が操作可能であり、ビデオやDVDレコーダーの操作が可能なものも多い。
なお、日本では、2004年11月から自動車・オートバイを運転しながらの、車内でのテレビ受像機等の画面の注視が、法律で禁止されたが、手に保持しないタイプの物（カーナビゲーションのモニター画面と共用のものなど）については、単純な注視は依然罰則対象にはなっていない。
通常、ブラウン管の場合は管の対角寸法を、薄型テレビの場合は有効可視領域の対角寸法によって表される。単位はインチ（1インチ=2.54cm）が用いられる。同じ数字ならばブラウン管より薄型テレビの方が可視領域は広くなる。また、薄型テレビの場合は数字の後ろに「V(ビジュアルサイズ)」が付き（「26V」「32V」「37V」など）、ブラウン管テレビでは＋2インチに相当する大きさとなる。
なお、対角寸法（インチ）から縦横寸法(cm)を導く方法は以下の通りである。
なお地上波用のアンテナ端子は、現在VHF/UHF混合入力の同軸75ΩF型端子が1個の物が主流であるが、少し前はVHF・UHF分離型（端子が別々）の物が多かった。さらに以前のテレビはVHF端子が同軸75ΩF型でUHFはフィーダー直付け(300Ω)であり、もっと古いテレビではVHF端子も同軸・フィーダー直付けタイプであった。アンテナからの給電線（フィーダー）の方式によるため、変換器や混合器が必要になる場合もある。共同受信で地上波とBSが混合伝送の場合はBS・UV分波器が別途必要。
また地デジTV&DVDレコーダーのアンテナ入力端子はメーカーにより地アナ・地デジが別々端子（パナソニックなど）と、地アナ・地デジ混合端子（東芝など）の二通りある。
一部の液晶テレビなどでは、コンピュータのグラフィックカードと接続する為のDVI端子を搭載し、TVとPCの融合も進んでいる。さらに、次世代DVDなどのデジタル周辺機器の接続を考慮したIEEE 1394端子を持つ機種もある。先述のHDMI端子は映像と音声を1本のケーブルで接続出来る点で次世代の標準端子的存在になりつつある。
映像の色合い、明るさ、垂直同期等や音の左右のバランスの調整については、昔はツマミなどによりアナログ的に調節する物が多かったが、近年はほとんどがボタンやリモコンを使用したデジタル化プリセット方式となっている。