日本以外の地域では、いち早く発売されたXbox 360が順調に売上を伸ばし、後発のプレイステーション3及びWiiもこれにほぼ匹敵する売上を見せている。しかし、日本ではニンテンドーDSがゲーム市場全体の7割を超えるシェアを誇るまでに爆発的に普及していることから「据置機そのものの存在が脅かされている」情勢であり、この世代を持って日本における据置機の歴史が終焉するという予想も一部には存在する。また、（特に日本では）PS2の市場が未だに強いことも次世代の移行を難しくしている。米国では2007年秋までは3機種の売上が拮抗していたが、2007年末以降はWiiの売上げが他の2機種を突き放す傾向が見られる。[2]
現在、Wiiを除く次世代ゲーム機の売上は日本市場においては振るわない。これに関しては、「ゲームの複雑化が進みすぎて、ライトユーザーを取り込めなくなった」「新しいゲーム性を生み出せず、従来のユーザーに飽きられてしまった」「価格の高騰・ハードの性能向上にメーカーがついていけなくなった」と言われており、次世代機の売りの一つであるリアルな3D表現が「アニメ・ドット絵などの2D系が好まれる日本市場で拒絶された」などの見方もある。これにより、大手を中心とした日本国内のソフトメーカーの間で、第7世代のゲーム機の普及が進んでいる海外市場を重視し、携帯ゲーム機に市場を占有された国内市場を見放すという、たとえば日本人の開発であるにも関わらず国内の販売予定がない、といった現象が起きている。
この頃はまだROMカートリッジをハードに差し込む形式ではなく、1ハードにつき1ゲームという形だった。モノクロでシンプルなゲームが多数を占めた。ゲーム&ウオッチの一部機種では、後に据置機の主力インターフェイスへと発展する十字キーも先行して採用されている。なお、この
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のゲームは現在でも販売され、一定の市場を維持している。時にたまごっち（バンダイ・1997年）のような大ヒットとなるものもある。
ROMカートリッジを利用し、多彩なゲームが楽しめるようになった最初の世代。最も早く出たゲームポケコンと最後に出たPCエンジンGTを除くと、スペックは第3世代の据置ハードとほぼ同等だった。PCエンジンGTは据え置き機第4世代のPCエンジンと互換性があり、当時としては卓越した性能と画質を持っていた。しかし、当時は液晶の技術が未熟で消費電力も大きかったこと、カラー機種は高価で駆動時間も極めて短かかったため、モノクロ液晶を採用しコンパクト且つ省電力のゲームボーイが最も人気を集めた。
スペックは据置ハードの第3世代と同等か、やや上回る程度であり、第2世代から大きく向上してはいないが、携帯性に優れた薄く小さいボディを実現している。また、液晶技術の発達により、カラー液晶を採用した機種でも、長時間の運用に耐えられるようになった。
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などを搭載し、
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を生かしたゲームが流行した。ビジュアルメモリとポケットステーションは、据え置き機の外部記憶媒体(メモリーカード)にゲーム機能を付加するというもので有ったが
反射型TFT液晶や反射型FSTN液晶を採用したカラー液晶のゲーム機が主流となった。スペック的には据え置きハードの第4世代を上回る程度の機能を搭載し、携帯ゲーム機における表現の幅が飛躍的に拡大した。携帯ゲーム機において任天堂の独占状態が確立する。
2004年以降の携帯ゲーム機市場は、ニンテンドーDSとプレイステーション・ポータブル (PSP) によって二分されている。携帯ゲーム機の高性能化により、据置機同様にグラフィックの3D化が進んだ。無線LANを標準装備し、ネットワークを介したデータのダウンロードやオンライン対戦ゲームも楽しめるようになった。しかし、その他の部分ではDSとPSPの方向性は対照的に異なっている。
PSPは大型液晶画面と高性能マイクロプロセッサを搭載し、第六世代のドリームキャスト並の高度な表示能力を持っている。さらに携帯メディアプレイヤーの機能もそなえ、大容量のメモリーカードと組み合わせることで、ゲームだけでなく音楽や動画が楽しめる。DSはスペックこそ第五世代のNINTENDO64並だが、特徴的な2画面（そのうち1画面はタッチスクリーン）を装備して、新たなゲーム表現を生み出した。日本以外ではタッチスクリーンを利用し、WindowsやLinuxといったPC用OSを実行するソフトが開発されている。
主にDSの普及によって携帯機市場の拡大が進み、日本の市場においてはWiiを除く第7世代据置機の立ち上げを事実上頓挫させた。また、携帯ゲーム機の好調により日本のアーケードゲーム市場は深刻な不振に陥っている。[3]「
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」サービスにより、コンシューマーゲーム機のネットゲームへの敷居が急激に下がった
日本でコードレス電話が初めて人々の前に現れたのは1970年に開催された大阪万博である。その後、1979年4月に、旧日本電信電話公社によりレンタルで提供開始された。
1985年、京セラが未認可のコードレス電話機（商品名：フリーコール）を電器店で販売し、国会で取り上げられる。[1] その後、1987年にコードレス電話機の販売自由化が行われ、以降、急速に普及した。近年は親機が単なる電話（通話）機能だけから、留守番電話やFAX機能を持つものが多い。
日本においては、長らくアナログ方式が主流であったが、2006年に入り2.4GHzデジタル方式が各社から出揃い、販売の主流になっている。
コードレス電話の親機・子機それぞれに異なるID（識別符号）が割り当てられており、親機に子機を登録することで使用可能となる。これにより、不正使用を防いでいる。IDの登録はかつては販売店に依頼する必要があったが、現在の機種では一部を除き加入者が設定するだけで登録できるようになっている。
無線通信自体はマルチチャネルアクセス無線方式であり、他の無線局が使用していないか確かめてから
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を発信するキャリアセンス機能で混信を避ける。
スペクトル反転型秘話装置を内蔵し、
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や偶然の傍受がされにくくなっている機種もある。コンパンダ（圧縮伸張器）を内蔵し、電波が弱いときのノイズが聴感上気にならないようにしている機種もある。
小電力コードレス電話
電波法施行規則に定められた周波数・出力電力の小電力電波を使用するものである。
出力電力は10mW、周波数は親機380.2125〜381.3125MHz・子機253.8625〜254.9625MHzである。また、FM放送と同じ周波数変調であるため秘話機能が無い場合、第三者に傍受される恐れがある。半径50m程度なら受信機さえ用意すれば、簡単に傍受できてしまう。高層住宅等で使用した場合、数km先まで電波が到達することもありうる。
一般家庭用のほか、事業所コードレス電話と呼ばれる、企業などの内線電話として多数の親機を設置して構内の各場所での通話を可能にしたシステムもあったが、2000年代に入り、構内PHSシステムや無線IP電話（IPセントレックス）に置き換えられるようになった。
電波法施行規則に定められた出力電力以下の微弱電波を使用するものである。小電力コードレス電話に比べ、通話可能な親機と子機との距離が短く、音質が悪い。
販売自由化初期は低価格製品として販売されていたが、微弱電波による通信の不安定や、1990年代の小電力コードレス電話の価格低下に伴い、ほとんど製造されなくなった。
微弱電力のものを除いて電波を発するものを使用するには、日本の電波法に従い、総務大臣の許可（事実上は端末機器としての電気通信端末機器審査協会（JATE）による認定と、無線機器としての技術基準適合証明）を受ける必要がある。電波法違反に該当するコードレス電話を、不法コードレス電話と呼ぶ。 海外向けコードレス電話は日本の電波法に適合していない場合が多く、海外から持ち込んだコードレス電話をそのまま日本国内で使うと電波法違反となり、不法無線局となる。このような機器を使用すると、電波法違反として罰則の対象となる。
海外メーカーの製品は、日本メーカーのものとデザインの趣が異なるため人気があるが、日本の電波法への適合を明記していない限り、日本で使用することができない。また、日本のものよりも電波の到達範囲が広いことを売り文句にしているものもあるが、電波法で規定する以上の送信電力の電波を使っている場合もあり、広範囲に他の無線通信に妨害を与える可能性がある。